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電通グループ、EASLとスポーツコンテンツ領域における戦略的パートナーシップを締結

株式会社電通グループ

電通グループ、EASLとアジア太平洋地域におけるバスケットボールおよび スポーツコンテンツの価値向上に向けた戦略的長期パートナーシップを締結

 

 電通グループ(ブランド:dentsu、本社:株式会社電通グループ、拠点:東京都港区、代表者:代表執行役 社長 グローバルCEO 五十嵐 博)とイーストアジア・スーパーリーグ(EASL)※1は本日、アジア太平洋地域※2における世界水準のバスケットボールおよびプレミアムスポーツコンテンツの提供に向けた取り組みを強化する長期パートナーシップを発表しました。これは、2025年6月に発表した、電通スポーツ&エンターテインメントのグローバル展開※3の一環であり、当パートナーシップをアジアのバスケットボールとスポーツマーケティングの発展における重要なマイルストーンとすべく、アジア地域のアスリートやスポーツに関わる魅力的なストーリーを世界的な舞台で高めることを目指します。

 

 dentsuの日本事業の中核企業である株式会社電通とEASLは、双方の長期的な戦略的提携に合意しました。本提携に基づき、両社は、マーケティングとファンのエンゲージメント戦略を通じて、アジアバスケットボールのリーチと影響力の拡大、ならびに地域のスポーツの魅力の発信強化に注力します。

 

 (株)電通グループ デピュティ・グローバル・チーフ・ストラテジー・オフィサー 兼 グローバル・ヘッド・オブ・スポーツ&エンターテインメント 伊瀬 禎宣は、次のよう述べています。

「EASLとのパートナーシップを通じてアジアのスポーツを世界の最前線に押し上げることは、「パートナーやdentsuが保有するIPのグローバル成長や価値創造に貢献する」という電通スポーツ&エンターテインメントの目標に向けた、大きな一歩となります。このパートナーシップを通じて、成長、革新、ストーリーテリングの新たな機会を創出し、企業・ブランドとファンに魅力と共感を訴求することで、アジアのバスケットボールの認知度をアジアだけでなく、グローバルにも高められると確信しています。」

 

 EASL ゼネラル・マネージャー Adam Zechaは、次のように述べています。

「dentsuとの長期パートナーシップ締結を大変嬉しく思います。アジアバスケットボールの発展と普及、リーグ・クラブ・選手が成長するための機会の創出、そして世界中のファンに忘れられないスポーツ体験を提供する、という使命を果たすために協力します。このパートナーシップには、アジアのスポーツとアスリートを世界の舞台まで高めようとする私たちの強い決意を込めています。」

 

 dentsuが国内外に持つケイパビリティを集約した電通スポーツ&エンターテインメントは、今後も、スポーツとエンターテインメントの力で、各市場の人々のカルチャーを形成する「コンテンツ」に内在する様々なビジネス機会を活かし、クライアントのマーケティングやブランディングの課題に対して高い解決力を提供するとともに、パートナーやdentsuが保有するIPのグローバル成長や価値創造に貢献していきます。

 

※1:世界トップクラスのプロバスケットボールリーグの一つとして認知され、アジア太平洋地域におけるバスケットボールの発展に貢献しています。EASLは、バスケットボールの国際統括団体であるFIBAとの独占的長期パートナーシップのもとで運営され、FIBAアジアから正式に承認されています。さらに、地域の主要な国内バスケットボールリーグとも協定を結び、各リーグのトップチームが参加しています。
URL: https://www.easl.basketball/

※2:本パートナーシップの現時点の展開対象市場は、台湾・フィリピンです。

※3:2025年6月16日ニュースリリース:電通グループ、「電通スポーツ&エンターテインメント」をグローバル展開
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001478.html

 

以 上

 

【ビジネスに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グローバルビジネス開発オフィス「電通スポーツ&エンターテインメント」
 担当 伊瀬、中野、永尾
Email:group-cc@dentsu.com

 

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グループコーポレートコミュニケーションオフィス 小嶋、島津

Email:group-cc@dentsu.com


プレスリリースPDF

https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105945/202512030321/_prw_PR1fl_36I8925m.pdf

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https://kyodonewsprwire.jp/release/202512030321

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