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ギリアド、「CAR T細胞療法における地域格差解消のための寄附プログラム」について3団体の提案を採択

ギリアド・サイエンシズ株式会社

2026年10月2日
ギリアド・サイエンシズ株式会社

ギリアド、「CAR T細胞療法における地域格差解消のための 寄附プログラム」について3団体の提案を採択

 

ギリアド・サイエンシズ株式会社(以下「ギリアド」、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:アンドリュー・ヘクスター)は、昨年に続き、「CAR T細胞療法における地域格差解消」に向けたアイデアを募集した寄附プログラムにおいて、3団体の提案を採択したことをお知らせします。

 

CAR T 細胞療法が2019 年に日本で承認されて以来、CAR T細胞療法を提供することができる病院の数は年々増加していますが、首都圏や近畿圏など都市部に集中しており1、依然患者さんのアクセスの均てん化が課題となっています。この課題を解決するため、本寄附プログラムを通じて、今年は2026年3月から5月の期間にアイデアを募集し、応募のあった提案の中からギリアドの審査委員会による厳正なる審査を経て、以下の3団体の提案を採択しました。

 

■NPO法人 血液情報広場・つばさ

「CAR T療法が希望する誰にでも届きますように-つばさにできること、したいこと‐」

 

■公立大学法人 和歌山県立医科大学

「CAR T細胞療法における地域格差解消を目指す医療連携アプリ開発・実証プロジェクト」

 

■国立大学法人 京都大学医学部附属病院

「届けるCAR T、続けるCAR T ~患者本位の広域連携モデル~」

 

今回の採択について、ギリアド代表取締役社長のアンドリュー・ヘクスターは次のように述べています。「再発・難治性の血液がんとともに生きる患者さんにとって、治療を大きく変える可能性のある治療法へのアクセスは、住まいとしている地域によって左右されるべきではありません。CAR T細胞療法は、対象となる患者さんにとって重要な治療選択肢ですが、日本では依然として、地域格差が残されています。本寄附プログラムを通じて、医療従事者、患者団体、地域社会と連携し、この課題の解決に挑む革新的な取り組みを支援できることに、大きな意義を感じています。当社はCAR T細胞療法のグローバルリーダーとしてパートナーの方々と連携し、地域格差を改善しながら、CAR T細胞療法を必要とする全ての患者さんがその治療を選択肢の一つとして検討できる未来の実現に取り組んでいきます。こうした取り組みは、最も必要とする患者さんにイノベーションを届けるという当社の目標を体現するものです」

 

【募集要項】

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106647/202610017141/_prw_PT1fl_Bx93Z6P1.png】

 

Kiteについて

ギリアド・カンパニーであるKiteは、カリフォルニア州サンタモニカを本拠とするバイオファーマ企業です。Kiteは、がんの治療や治癒の可能性を追求する細胞療法に注力し、グローバルリーダーとして、多くの患者さんにCAR-T細胞療法を提供してきました。Kiteは、プロセスデベロップメントから、ベクター製造、臨床試験向けおよび商用向け製造にまたがる、企業が自社で保有するものとしては世界最大規模の細胞治療の製造ネットワークを有しています。 詳細については、www.kitepharma.com をご覧ください。

 

ギリアド・サイエンシズについて

ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、30年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。当社はHIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。また、世界中の患者さんが当社の科学的イノベーションの恩恵を受けられるよう、グローバルな投資を継続しながら、次の時代の科学的発見、雇用創出、公衆衛生への備えを支えるため、米国での事業基盤をさらに強化する 320億ドルの投資を2025年に発表しました。カリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ以上の国と地域で事業を行っています。

 

1.一般社団法人日本造血細胞移植データセンター IV. 細胞治療件数の集計 表1 細胞治療の診療科別報告件数の年次推移 https://www.jdchct.or.jp/data/report/2025/4-1.pdf 


プレスリリースPDF

https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106647/202610017141/_prw_PR1fl_511g30z5.pdf

プレスリリースURL

https://kyodonewsprwire.jp/release/202610017141

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