インクルーシブでポジティブな表現と制作現場のために

2025年6月5日

　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野 傑、以下「dentsu Japan」）は、多様な性のあり方を尊重し、LGBTQ+の権利について啓発する6月のプライド月間に合わせ、広告の制作者向けに、 LGBTQ+に関わる広告表現のヒントをまとめたガイドブック「広告とLGBTQ＋」を制作し、本日よりデジタルブックとして無償で公開します。


【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202506050052-O5-ipDG3D4O】
　LGBTQ+の割合は10人に1人※1ともいわれており、その存在や声にきちんと向き合い、広告表現や制作現場にも反映させていく姿勢が問われるようになってきました。こうした背景から、このガイドブックは、よりインクルーシブでポジティブな広告制作を考えるきっかけとして企画されたものです。 広告づくりに関わる方々が、日々の現場で多様な視点を取り入れやすくなるよう、実践的なヒントやアドバイスを内包しています。
　ガイドブックは、以下からダウンロードすることができます。
https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/deandi/ad-hyogen-lgbtq.pdf

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202506050052-O6-T8oQ9M92】
　
　今後もdentsu Japanは、幅広い領域でダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン（DEI）を推進していくことで、一人ひとりの違いを尊重し、「誰ひとり取り残されない」社会の実現に貢献してまいります。



（以下ご参考：dentsu Japanの LGBTQ＋関連の取り組み）

　dentsu Japanは、LGBTQ＋のインクルージョンを推進する活動に積極的に取り組んでおり、外部機関よりさまざまな評価・認定を受けています。2024年には、LGBTQ+への企業の取り組み指標「PRIDE指標」において、dentsu Japanで「ゴールド」８つ、「シルバー」２つの同時受賞となりました。※2　また、株式会社電通グループは2022 年から、国内の婚姻の平等（同性婚の法制化）を推進する「Business for Marriage Equality」への賛同を表明しています※3。

　また、dentsu Japanは6月7、8日、特定非営利活動法人東京レインボープライドが東京都内で主催するLGBTQ＋関連イベント「Tokyo Pride 2025」の主要プログラム「Pride Festival」にてブースを出展します。詳細は以下のニュースリリースをご覧ください 。
https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025002-0605.pdf
　そのほかのdentsu JapanのDEIに関する取り組みは以下をご覧ください。
https://www.japan.dentsu.com/jp/deandi/

※1　株式会社電通グループによる「LGBTQ＋調査2023」より　　
　　  https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001046.html
※2　2024年11月19日株式会社電通グループ発表：電通グループ、LGBTQ＋への企業の取り組み指標
　　 「PRIDE指標」で最高評価「ゴールド」を3年連続受賞
　　  https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001363.html
※3　2022年10月11日株式会社電通グループ発表：電通グループ、同性婚の法制化を推進する「Business
　　  for Marriage Equality（BME）」へ賛同
　　  https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000835.html

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシーである株式会社電通を含む国内約140社による事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約2万3000人の従業員が、AX（高度化された広告コミュニケーション）、BX（事業全体の変革）、CX（お客さま体験の変革）、DX（マーケティング基盤の変革）のソリューションを統合し、提供価値の最大化を図っています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客の成長、ひいては社会の持続的発展に貢献していきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

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プレスリリースPDF

https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105945/202506050052/_prw_PR1fl_S29sfX5n.pdf

プレスリリースURL

https://kyodonewsprwire.jp/release/202506050052

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