明治アイス初！輸出専用に開発したアイスを東南アジアで発売 初年度約85万本を目標とし、海外アイス事業の拡大を目指す
「北海道アイスバニラ」 台湾・香港・シンガポール・ベトナムで５月中旬より順次発売

　株式会社 明治（代表取締役社長：松田　克也）は、当社のアイス事業で初めて輸出専用に開発した「北海道アイスバニラ」を、台湾・香港・シンガポール・ベトナムにて2025年５月中旬より順次発売します。

特長①コクとなめらかな口どけを楽しめる日本製バニラアイスバー
特長②北海道の自社工場で製造した乳原料を100％使用
特長③複数カ国へ輸出可能なグローバルスペック

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202503276384-O1-2gZrI85b】

「北海道アイスバニラ」（60ml）希望小売価格：オープンプライス
　本商品は、北海道の自社工場で製造した乳原料を100％使用し、コクがありなめらかな口どけを楽しめるバニラアイスバーです。パッケージは、雪国である北海道をイメージした白を背景色とし、金の北海道マークと雪のイメージを配すことで、洗練されたシンプルさを表現しました。また、「日本製」「北海道」「meiji」の３要素を目立つように訴求することで、上質さやメイドインジャパンのアイスであることを表現しました。

　当社は、台湾では30年以上にわたって商品展開をしており、ジャパンブランド“meiji”としての信頼を得ています。また、現在台湾で発売している「北海道アイスバニラ マルチ10本入」は、長年お客さまにご愛顧いただいており、年間約50万箱の販売実績があります。そのため、「北海道アイスバニラ」ブランドを、台湾のみならずアジア各国で定着させたいという想いから本商品を開発しました。

　アイスの輸出にあたっては、各国の基準に沿った商品でないと輸出ができません。そのため、本商品は複数カ国へ輸出できるよう、複数カ国の食品に関する基準に適合しているグローバルスペックとして開発しました。また、東南アジアでは、食べ歩きなどワンハンドで食べる文化が根付いています。アイス市場の構成比もワンハンドタイプアイスの構成比が約80％※１を占めているため、人気の高いノベルティスティックで発売します。

　当社は、「明治グループ 2026 ビジョン」における重点方針として、「海外市場での成長基盤の確立」を掲げており、2026 年度には海外売上高比率 10％以上の実現を目指しています。

　本商品は、既存の輸出先である台湾・香港・シンガポールに加えて、ベトナムといった新規輸出先での展開を図ることで、海外アイス事業の拡大を目指します。

※1　「Nielsen」調査資料より 

■アジア各国における「北海道」地名認知度
　アジアでは、日本の地域の中でも「北海道」に対する知名度が高く、特に台湾では「東京」を抑えて日本の地名認知度1位※2となっています。香港も「東京」に次いで2位※2となっており、アジアにおける「北海道」の地名認知度の高さがわかります。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202503276384-O2-CiHiua6j】

※2　日本政策投資銀行資料より

日本で人気の「うずまきソフト」が、中国で１月より発売開始！
　中国事業を統括する100％出資子会社である明治（中国）投資有限公司より、日本で人気の「うずまきソフト」を１月に発売しました。

　当社の中国アイス事業におけるカテゴリー別構成比は、1位がマルチアイス、２位がコーンアイスとなっており、コーンアイスは堅調に推移しています。また、過去５年間の売上伸長率もコーンアイスは大幅伸長しているカテゴリーです。

　中国で発売している他社のマルチのコーンアイスは、スリーブコーンタイプ※3で、フレーバーアソートではなく同一フレーバーの商品となっています。そのため、日本で人気の「うずまきソフト」を、国内と同等の品質の設計となるよう現地にて開発し、日本で培った盛り上げ充填などの製造技術・知見を活かしたミニソフトコーンマルチというカテゴリーを創造することで、中国アイス市場における差別化を図ってまいります。

　本商品の発売を通じて、中国アイス市場での事業拡大を図るとともに、アイスのおいしさ・楽しさの世界を広げ、中国のお客さまの健康な毎日に貢献してまいります。

※3　紙スリーブの容器で、アイスを盛り上げ型に充填していないコーンアイスのこと

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202503276384-O3-j6lF9H9S】
「明治うずまきソフト」（228g） 想定店頭価格（税込）：32元

---

プレスリリースURL

https://kyodonewsprwire.jp/release/202503276384

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。