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CSLベーリング、医療関係者向けウェブサイトを全面リニューアル 新たに「CSL pro」へ
CSLベーリング株式会社
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CSLベーリング、医療関係者向けウェブサイトを全面リニューアル 新たに「CSL pro」へ
CSLベーリング株式会社（本社 東京都港区、代表取締役社長 吉田 いづみ）は、医療関係者向けウェブサイト（URL: https://pro.csl-info.com/ ）を全面リニューアルし、新たに「CSL pro」という名称で公開しました。
「CSL pro」は、CSLベーリングが扱う免疫グロブリン領域、遺伝性血管性浮腫領域、血友病領域及び救命救急・止血領域における各製品をより適正に使用していただくため、製品情報、安全性情報に加え、疾患、学会、患者さん向けの情報などを医療関係者に向けて提供しています。今回のリニューアルでは、医療関係者の皆さまが必要な情報により効率的にアクセスできるよう、以下の4つの機能を刷新しました。
＜リニューアルした「CSL pro」の4つの機能＞
・ユーザー個別表示機能：各ユーザーの閲覧履歴からニーズに合わせた情報を表示します。
・検索機能：検索性の向上により必要な情報へのアクセスを容易にします。
・製品に関する情報の拡充：使用期限検索、製品FAQ、供給情報など、重要な情報が一目でわかります。
・セキュリティの強化：巧妙化するサイバー攻撃に対して、多層防御のセキュリティ対策を導入しました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202411180135-O1-rROUYxi1】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202411180135-O2-q4CtW0SH】https://pro.csl-info.com/
CSLベーリングは、今後も弊社が扱う主要疾患領域および製品群について、最新エビデンスに基づく適切な情報提供に努め、各製品の適正使用の推進と、それによる患者さんおよびご家族の生活の質の向上に寄与することを目指していきます。
【CSLベーリング株式会社について】
CSLベーリング株式会社は生物学的製剤を専門とするグローバル企業として 重篤な疾患や希少疾患の治療・予防に使われる革新的な製剤を世界中の患者さんにお届けすることを使命としています。特に免疫・希少疾患領域、血友病領域及び救命救急・止血領域を主要領域としています。日本において設立以来歩みを重ね、2020年で20周年を迎えました。CSLベーリングは、今後とも日本の医療に、ひいては患者さんやご家族の生活の質の更なる向上に貢献してまいります。
詳細はhttps://www.cslbehring.co.jpをご覧ください。
《患者さん・一般向け情報サイト》
e-免疫.com：http://csl-info.com/e-meneki/
CIDPマイライフ：https://csl-info.com/cidp_pt/
HAE情報センター：https://csl-info.com/hae-info/
ヘモフィリアナビゲーター：https://csl-info.com/hem_pt/
【CSLについて】
CSL Limited（ASX：CSL、USOTC：CSLLY）は、血友病、免疫不全症候群の治療薬、インフルエザ予防ワクチン、鉄欠乏症や腎臓病の治療薬など、生命を救う医薬品の豊富なポートフォリオを有するグローバル・バイオテクノロジー企業です。1916年の創業以来、最新のテクノロジーを活用して生命を救う、という約束を原動力に活動してきました。現在、3つの事業であるCSL Behring、CSL Seqirus、CSL Viforを含め、全体で社員32,000人を擁し、世界100ヵ国以上の患者さんの救命に寄与する製品をお届けしています。ビジネスにおける強み、研究開発への集中、卓越したオペレーショナル・エクセレンスを組み合わせた当社のユニークさが革新的製品の開発、そして提供へと繋がり、患者さんの充実した人生を支えています。
バイオテクノロジーの将来性に関する記事についてはCSLBehring.com/Vitaをご覧ください。また、Twitter.com/CSLでフォローをお願いいたします。
詳細はhttps://www.csl.com/をご覧ください。
お問い合わせ先 CSLベーリング株式会社 コーポレート コミュニケーション TEL：03-4213-0183
「CSL pro」QRコード
プレスリリースPDF
https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105640/202411180135/_prw_OR1fl_0XzNbgG9.pdf
プレスリリースURL
https://kyodonewsprwire.jp/release/202411180135
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。